図面を作るときに、面粗さや幾何公差は入れていますか?

面粗さ・幾何公差はとりあえず入れるものではありません。

入れ方を誤ると、トラブルを招いてしまうこともあります。

今回は設計者視点で、面粗さ・幾何公差の考え方について解説していきたいと思います。

面粗さ・幾何公差の目的

まず大前提として、面粗さ・幾何公差は「品質を保証するための手段」であって、描くことが目的ではありません

次の問いに答えられるかという点を考慮しましょう。

  • この面は何に使われる面か?
  • 機能・性能にどんな影響があるか?
  • 入れない場合、どんな不具合が起こるか?

これらの問いに答えられない場合、その面粗さ・幾何公差の指示は不要である可能性が高いです。

面粗さを入れるタイミング

まずは、面粗さから説明します。

どのような面に対して用いるかによってタイミングが変わります。

機能面・摺動面の場合

例えば、以下のような面は、設計初期から検討対象になります。

  • 軸と軸受が接触する摺動面
  • シールやOリングが接触する面
  • 摩耗が発生する面

このような面は、製品の性能・寿命に影響します。

さらに後から変更すると、材料や加工工程を変更しなければならない、という恐れもあります。

加工方法含めて、初期段階から考慮に入れておくことが重要です。

組立精度・外観に影響する面

以下のような面は、要求仕様が明確になった時点で入れるのが適切です。

  • フランジの合わせ面
  • 外観品質を要求される表面

面粗さを安易に入れていけない理由

よくある失敗例として、図面全体にRa3.2を入れる、理由なく鏡面指定する、という方法が挙げられます。

この方法だと、加工方法が制限される、加工費が跳ね上がる、という問題点が挙げられます。

つまり、設計意図が伝わらない図面となってしまいます。

幾何公差を入れるタイミング

寸法公差だけでは機能を保証できないとき

例えば、以下のような場合が挙げられます。

  • 位置ズレが組立不良に繋がる取付穴
  • 同軸度・直角度が回転精度に影響する軸
  • 平面度が密着性に影響する接着面

これらに共通するのは、寸法が合っていても、機能が成立しない、という点です。

このような場合は幾何公差を入れる必要があります。

基準位置(データム)が決まったとき

幾何公差はどこを基準に、どの関係を保証するかを明確にする指示です。

したがって、データムが決まらない状態で、幾何公差を入れることができません。

データムが決まったときに、幾何公差を入れるようにしましょう。

実際の判断フロー

実際に面粗さ・幾何公差を入れる場合は、以下の4つを意識しましょう。

  1. その面・形状は機能に影響するか
  2. 寸法公差だけで機能を保証できるか
  3. 組立・性能・寿命に影響があるか
  4. 加工・検査が可能か

この順で考えると、不要な指示を減らすことができます。

寸法公差と同様に、指示を減らすことでコストも下げることができます

まとめ

いかがだったでしょうか。

今回は面粗さと幾何公差について解説してきました。

まとめると以下のようになります。

まとめ
  • 面粗さ・幾何公差は形状の品質を保証するための手段である
  • 面粗さや幾何公差は要求仕様に応じて入れる
  • 機能が保証できるかを優先して考える